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三陸全域が壊滅状態に 2011-03-15(第1074号)

3月11日発生した三陸沖を震源とする「東北・関東太平洋沖地震」とそれによる巨大津波の被害は、震源に近い宮城県を最大に多数の死者、負傷者及び万人単位の行方不明者を出す一方、福島第一、第二、第三原子力発電所の異常事態による運転停止で、東京電力が大停電回避のためにはやむを得ない措置として、3月14日から関東1都8県を対象に計画停電に踏み切ると発表、戦後初めての緊急事態に突入した。これに対応して、私鉄各社もいち早く運休計画を発表と、まさに瀬戸際の情勢だが、これからどうなるのか。

巨大地震が金曜。土曜と日曜は全国の誰もがテレビに釘付けで、あまりの惨状に息を呑んだままだったと思われるが、開けて14日の月曜日には多くのスーパーの店舗でもJRや私鉄の運転停止により従業員が出勤できないための休業店舗もあったようだが、その一方で被災地優先の物資輸送が動き出し、非常事態での買いだめの動きが重なって、店頭からあらゆる日用雑貨がなくなり、買い物客の行列が目立つ動きも現れてきた。トイレットペーパー、ティッシュ、おむつ、石鹸、洗剤、薬品、菓子類から米なども首都圏の店舗から消え始めた感触で、その裏では東北地区の被災地への大々的な物資移送が始まって、メーカー段階にも在庫がなくなっている印象となっている。

主に青森県から茨城県までの長い海岸線の幅10数キロの一帯から家庭生活の必需物資が突然すべて消失したというのが、今回の大地震と巨大津波で生じた物的現象となっている。そして、誤解を恐れずに言えばこの災害からの再建は物的には失われた物質の補給、回復によってしか達成できないことも確かで、ということは復興需要をどう引き出し、盛り上げて行くかが被災地支援への大きな柱ともなってくるはずである。

戦後、何もない貧困状態から日本経済が再起したとき、円滑な物資輸送と供給に段ボール産業の果たした役割が極めて大きかったことが改めて思われる。いまちょうど、その同じような役割がめぐってきたようにも思われる。

必要とされる物資の輸送量から推定して、段ボールは2ケタの伸長を必要とすることになると思われる。ただ、問題は一応の解決まで4月いっぱいかかるとされる東京・東北地区の電力、それと、道路や交通機関などのインフラの復興スピード。段ボール工場では自家発電装置の有無なども問われそうだ。